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Saito） The Review of Income and Wealth, Ser.44, No.3, pp.361-381, 1998. "Who Supports Redistribution? " (with J.Tomioka) Japanese Economic Review, Vol. 55, No.4, pp.333-354, 2004. "Testing the Morale Theory of Nominal Wage Rigidity," (with D. Kawaguchi) Industrial and Labor Relations Review, Vol. 61, No. 1, pp. 59-74, 2007. "Hyperbolic discounting, the sign effect, and the body mass index," Journal of Health Economics, Vol.29(2), march 2010, pp.268-284（Shinsuke Ikeda, Myon-Il Kang, and Fumio Ohtake）『労働経済学入門』日本経済新聞社, 1998年、『経済学的思考のセンス』中公新書, 2005年、『格差と希望』筑摩書房, 2008年、『競争と公平感』中公新書, 2010年、『日本の不平等』日本経済新聞社, 2005年にて第46回エコノミスト賞、第48回日経・経済図書文化賞、第27回サントリー学芸賞受賞。2008年日本学士院賞受賞。 略歴を閉じる 報告「高校時代の履修科目と大学卒業後の年収」 西村 和雄 (RIETIファカルティフェロー/京都大学名誉教授/神戸大学社会科学系教育研究府特命教授) プレゼンテーション資料 [PDF:375KB] 略歴 1970年東京大学農学部卒業、1976年ロチェスター大学大学院経済学研究科博士課程修了（Ph.D）1978年東京都立大学経済学部助教授、京都大学経済研究所教授、京都大学経済研究所所長などを経て現職。2010年京都新聞対象文化学術賞、2012年紫綬褒章受章、2012年日本学士院会員に選出。2013年4月より大阪市教育委員会委員も務める。主な著作：『マクロ経済動学』岩波書店, 2007年（第51回日経・経済図書文化賞受賞）、『学力低下が国を滅ぼす』日本経済新聞社, 2001年、『分数ができない大学生』東洋経済新報社, 1999年（共著、ゆとり教育による学力低下を指摘し日本数学会第1回出版賞を受賞）など。プロフィールページ 略歴を閉じる 報告「日本型雇用の綻びを、エグゼンプションで補う試案」 海老原 嗣生 (リクルートキャリア フェロー/ニッチモ 代表取締役) プレゼンテーション資料 [PDF:2.7MB] 略歴 1964年生まれ。大手メーカーを経て、リクルート人材センター(現リクルートエージェント)に入社。新規事業企画や人事制度設計などに携わった後、リクルートワークス研究所へ出向、研究機関誌『Works』の編集長に。専門は人材マネジメント、経営マネジメント論など。2008年にHRコンサルティング会社「ニッチモ」を立ち上げ、代表取締役に就任。また、リクルートエージェント社のフェローとして、同社発行の人事・経営誌『HRmics』の編集長を務める 略歴を閉じる コメントおよび報告「大竹報告、西村報告へのコメント及び大学教育の重要性」 川口 大司 (RIETIファカルティフェロー/一橋大学大学院経済学研究科教授) プレゼンテーション資料 [PDF359:KB] 略歴 1994年早稲田大学政治経済学部卒業。1996年一橋大学大学院経済学研究科修士課程修了。2002年ミシガン州立大学経済学部博士課程修了。2002年大阪大学社会経済研究所講師、2003年筑波大学社会工学系講師を経て、2005年一橋大学大学院経済学研究科准教授。2013年より現職。2006年4月よりRIETIファカルティフェロー兼職。主な著作物：Hirokatsu Asano, Takahiro Ito and Daiji Kawaguchi (2013) Why Has the Fraction of Non-standard Workers Increased? A case study of Japan, Scottish Journal of Political Economy, Vol. 60, No. 4, pp. 360-389. Daiji Kawaguchi and Yuko Ueno (2013) "Declining Long-Term Employment inJapan," Journal of the Japanese and International Economies, Vol. 28, pp. 19-36.プロフィールページ 略歴を閉じる 質疑応答 第2部：パネルディスカッション モデレータ： 樋口 美雄 (RIETIファカルティフェロー/慶應義塾大学商学部教授) プレゼンテーション資料 [PDF:307KB] 略歴 1975年慶應義塾大学商学部卒業、1982年同大学商学部助教授、米国コロンビア大学経済学部客員研究員（1985-1987年）を経て、1991年より同大学教授、商学博士。2009年～2013年9月慶應義塾大学商学部長・商学研究科委員長。一橋大学経済研究所客員教授（1993年）、米国スタンフォード大学経済政策研究所客員研究員・オハイオ州立大学経済学部客員教授（1995-1996年）、国民生活金融公庫総合研究所長（2005-2008年）を歴任。現在、日本学術会議・会員（経済学委員会副委員長）、日本学術会議・会員（経済学委員会委員長）、内閣府・統計委員会・委員長、厚生労働省・労働政策審議会・会長、などを兼務。主な共著書：『グローバル社会の人材育成・活用―就学から就業への移行課題』（樋口・財務省財務総合政策研究所共編著）勁草書房2012年『教育・健康と貧困のダイナミズム2』（樋口・宮内・Mckenzie編著）慶應義塾大学出版会2011年、『日本の家計行動のダイナミズム』シリーズⅠ～Ⅶ（共編）慶應義塾大学出版会2005～2011年、『非正規雇用改革―日本の働き方をいかに変えるか』（鶴・樋口・水町編著）日本評論社2011年、『ワーク・ライフ・バランスと家族形成―少子社会を変える働き方』（樋口・府川編）東京大学出版会2011年、『貧困のダイナミズム1』（樋口・宮内・Mckenzie・慶應義塾大学パネルデータ設計・解析センター編）慶應義塾大学出版会2010年、『人口減少と日本経済―労働・年金・医療制度のゆくえ』（津谷・樋口編）日本経済新聞出版社2009年、『労働市場制度改革』（樋口・鶴・水町編著）日本評論社2009年、『論争　日本のワーク・ライフ・バランス』（樋口・山口編）日本経済新聞出版社2008年、『新規開業企業の成長と撤退』（樋口・村上・鈴木・国民生活金融公庫総合研究所編著）勁草書房2007年（平成20年度中小企業研究奨励賞経営部門本賞受賞、2008年度第2回企業家研究フォーラム賞受賞）、『労働市場設計の経済分析』（樋口・児玉・阿部共編著）東洋経済新報社2006年、『雇用と失業の経済学』日本経済新聞社2001年（第42回エコノミスト賞受賞）、『日本経済と就業行動』東洋経済新報社1991年（第34回 日経・経済図書文化賞受賞）他多数。プロフィールページ 略歴を閉じる パネリスト（五十音順）： 海老原 嗣生 (リクルートキャリア フェロー/ニッチモ 代表取締役) 佐藤 博樹 (東京大学大学院情報学環教授) プレゼンテーション資料 [PDF:745KB] 略歴 東京大学大学院情報学環教授（社会科学研究所兼務）。1981年一橋大学大学院社会学研究科博士課程単位取得退学。1981年雇用職業総合研究所（現労働政策研究・研修機構）研究員。1983年法政大学大原社会問題研究所助教授。1991年法政大学経営学部教授。1996年社会科学研究所教授、2011年より現職。専門は人的資源管理。兼職として、内閣府・男女共同参画会議議員、内閣府・ワーク・ライフ・バランス推進官民トップ会議委員など。著書として、『人事管理入門（第2版）』（共著）日本経済新聞出版社、『職場のワーク・ライフ・バランス』（共書）日経文庫、『ワーク・ライフ・バランスと働き方改革』（共編著）勁草書房、『パート・契約・派遣・請負の人材活用』（編著）日経文庫、『人材活用進化論』日本経済新聞出版社など。 略歴を閉じる 神宮 純緒 (日立製作所人財統括本部ダイバーシティ推進センタ部長代理) プレゼンテーション資料 [PDF:803KB] 略歴 92年日立製作所入社、営業本部(重電系営業部門)に配属、関東支社などを経て、07年労政人事部に異動。10年に労政人事部ダイバーシティ推進センタへ。現在、人財統括本部ダイバーシティ推進センタ部長代理。 略歴を閉じる 奈須野 太 (RIETIコンサルティングフェロー/経済産業省経済産業政策局産業人材政策担当参事官) プレゼンテーション資料 [PDF:337KB] 略歴 1990年東京大学卒業後、通商産業省に入省。通商政策局、立地公害局、大臣官房、産業政策局、在マレーシア日本国大使館、資源エネルギー庁などを経て、2007年産業技術環境局技術振興課長、2009年経済産業政策局産業組織課長、2011年原子力損害賠償支援機構執行役員。2012年より現職。プロフィールページ 略歴を閉じる 閉会挨拶 森川 正之 (RIETI理事・副所長) プレゼンテーション資料 [PDF:211KB] 略歴 1982年東京大学教養学部卒業、通商産業省入省。中小企業庁調査室長、経済産業政策局調査課長、産業構造課長、審議官等を経て2011年より現職。この間、埼玉大学、政策研究大学院大学等で教鞭を執る。経済学博士（京都大学）。専門分野：経済政策、産業構造。最近の主要論文："Labor Unions and Productivity: An Empirical Analysis Using Japanese Firm-Level Data," Labour Economics, Vol. 17(6), pp. 1030-1037, 2010. "Economies of Density and Productivity in Service Industries: An Analysis of Personal Service Industries Based on Establishment-Level Data," Review of Economics and Statistics, Vol. 93(1), pp. 179-192, 2011. "Demand Fluctuations and Productivity of Service Industries,"Economics Letters, Vol. 117(1), pp. 256-258, 2012.プロフィールページ 略歴を閉じる イベント シンポジウム ワークショップ BBLセミナー 終了したセミナーシリーズ 情報発信 ニュースレター 更新情報RSS配信 Facebook X YouTube 研究テーマ プログラム (2024-2028年度) プログラム (2020-2023年度) プログラム (2016-2019年度) プログラム (2011-2015年度) 政策研究領域 (2006-2010年度) 経済産業省共同プロジェクト プロジェクトコンテンツ 調査 フェロー（研究員） 論文 ディスカッション・ペーパー（日本語） ディスカッション・ペーパー（英語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（日本語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（英語） テクニカル・ペーパー（日本語） テクニカル・ペーパー（英語） ノンテクニカルサマリー 英文査読付学術誌等掲載リスト Research Digest 政策分析論文 調査レポート 論文検索サービス 出版物 RIETIブックス（日本語） RIETIブックス（英語） 通商産業政策史 著者からひとこと RIETI電子書籍 年次報告書・広報誌（RIETI Highlight） その他出版物（日本語） その他出版物（英語） イベント シンポジウム ワークショップ BBLセミナー 終了したセミナーシリーズ データ・統計 JIPデータベース R-JIPデータベース CIPデータベース JLCPデータベース 日本の政策不確実性指数 産業別名目・実質実効為替レート AMU and AMU Deviation Indicators JSTAR（くらしと健康の調査） RIETI-TID 長期接続産業連関データベース マイクロデータ計量分析プロジェクト 海外直接投資データベース ICPAプロジェクト リンク集 コラム・寄稿 コラム Special Report EBPM Report フェローに聞く フェローの連載 世界の視点から 特別コラム 新聞・雑誌等への寄稿 特別企画 経済産業ジャーナル RIETIについて 個人情報保護 ウェブアクセシビリティ方針 RIETIウェブサイトについて サイトマップ ヘルプ お問い合わせ 経済産業省 独立行政法人経済産業研究所（法人番号 6010005005426） 当サイト内の署名記事は、執筆者個人の責任で発表するものであり、経済産業研究所としての見解を示すものでは有りません。掲載している肩書や数値、固有名詞などは、原則として初掲載当時のものです。当サイトのコンテンツを転載される場合は、事前にご連絡ください。 "ページの先頭へ戻る