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静岡大学 ▲静岡大学テレビジョン ▲静岡大学ホーム 氏名（Name） キーワード(Keyword) 教員基本情報 研究業績情報 論文　等 著書　等 学会発表・研究発表 科学研究費助成事業 外部資金（科研費以外） 学会・研究会等の開催 その他学術研究活動 教育関連情報 今年度担当授業科目 指導学生数 その他教育関連情報 社会活動 講師・イベント等 報道 学外の審議会・委員会等 その他社会活動 国際貢献実績 管理運営・その他 トップページ  > 教員個別情報 静岡大学教員データベース - 教員個別情報 : 佐藤 正志 （SATO Masashi） 佐藤 正志 （SATO Masashi） 准教授 学術院教育学領域 - 社会科教育系列 教育学部 - 教科教育学専攻 大学院教育学研究科 - 学校教育研究専攻 sato.masashi@@@shizuoka.ac.jp 最終更新日：2024/04/25 2:05:25 教員基本情報 【取得学位】 博士（学術） 　東京大学 　 2010年3月 【研究分野】 人文・社会 - 人文地理学 【現在の研究テーマ】 地方圏におけるローカル・ガバナンス地域産業集積と地域政策 【研究キーワード】 人文地理学, 経済地理学, 行政地理学, 地方自治, 地域政策, 地域経済 【所属学会】 ・日本地理学会 ・経済地理学会 ・地理科学学会 ・人文地理学会 ・地理情報システム学会 5/8 全件表示   研究業績情報 【論文　等】 [1]. 地方都市の中心市街地再生における公民連携の意義と地方自治体の役割 都市計画 72/5 58-61 （2023年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない [責任著者・共著者の別] 責任著者 [著者] 佐藤正志 [2]. ガバナンスにおける「地域」概念の検討に向けたアプローチの可能性 自治総研 48/10 1-18 （2022年） [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない [責任著者・共著者の別] 責任著者 [著者] 佐藤正志 [URL] [3]. 地方都市の中心市街地再生に向けた公民連携の可能性と課題―静岡県藤枝市の公共施設整備の事例から― E-jouranl GEO 16/1 15-32 （2021年） [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない [責任著者・共著者の別] 責任著者 [著者] 佐藤　正志 [DOI][4]. 立地適正化計画に対する地方自治体からの政策評価と課題認識―全国332市町村へのアンケート調査から― E-journal GEO 16/1 33-47 （2021年） [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない [責任著者・共著者の別] 共著者 [著者] 箸本 健二, 武者 忠彦, 菊池 慶之, 久木元 美琴, 駒木 伸比古, 佐藤 正志 [DOI][5]. 中心市街地再生に向けた地方自治体における独自政策の運営とその成果 : 北海道苫小牧市を事例として 静岡大学教育学部研究報告. 人文・社会・自然科学篇 70/ 19-37 （2019年） [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない [責任著者・共著者の別] 責任著者 [著者] 佐藤　正志 [URL] [DOI] 5/21 全件表示 【著書　等】 [1]. 日本の都市地理学研究 古今書院 （2024年） [著書の別]著書（研究） [単著・共著・編著等の別] 分担執筆 [著者]阿部和俊編著 [担当範囲] Ⅵ部2章　都市の公共サービス [総頁数] 653 [担当頁] 517-528 [2]. 地理学事典 丸善出版 （2023年） [著書の別]著書（研究） [単著・共著・編著等の別] 分担執筆 [著者]日本地理学会　編 [担当範囲] 持続可能な地域と公民連携 [総頁数] 818 [担当頁] 594-595 [3]. 新経済地理学概論 原書房 （2022年） [著書の別]著書（研究） [単著・共著・編著等の別] 共著 [著者]松原　宏　編 [担当範囲] 第11章　ローカル・ガバナンスと地域政策 [総頁数] 341 [担当頁] 261-283 [4]. 新・日本のすがた　中部地方（帝国書院地理シリーズ） 帝国書院 （2021年） [著書の別]著書（教育） [単著・共著・編著等の別] 共著 [著者]武者忠彦,植村円香,佐藤正志,中村　努 [担当頁] 22-27,32-41,54-55, 62-65, 74-75. [5]. 空き不動産問題から考える地方都市再生 ナカニシヤ出版 （2021年） [著書の別]著書（研究） [単著・共著・編著等の別] 共著 [著者]箸本健二・武者忠彦編 [担当範囲] 第12章　公民連携による中心市街地再生 [総頁数] 246 [担当頁] 211-228 5/11 全件表示 【学会発表・研究発表】 [1]. 地理学からの政策研究と情報発信の可能性ー中心市街地再生に関する取組みからー 第28回岐阜地理学会・名古屋地理学会合同シンポジウム （2023年12月2日） 招待講演 [発表者]佐藤正志[備考] 名古屋地理学会・岐阜地理学会（共催）、中部学院大学各務原キャンパス[2]. 合併自治体の公共サービス運営における多様な地理的枠組みの出現―新潟県村上市のスポ―ツ運営の事例から― 2023年人文地理学会大会 （2023年11月26日） 招待講演以外 [発表者]佐藤正志[備考] 人文地理学会、法政大学市ヶ谷キャンパス[3]. 公共サービス供給における公民連携の空間の実情―指定管理者制度の全国的動向から 日本地方自治学会2019年度研究会 （2019年11月24日） 招待講演以外 [発表者]佐藤　正志[備考] 日本地方自治学会、日本大学法学部[4]. 全国的な公民連携の中長期的動向とその地域差 ―指定管理者制度を事例に 2019年度日本地理学会春季学術大会　「新しい公共」の地理学研究グループ集会 （2019年3月21日） 招待講演以外 [発表者]佐藤　正志[備考] 日本地理学会・専修大学[5]. Results and issues for turning to local governance in public service provisions: Experiences from Japanese provincial areas World Social Science Forum 2018 （2018年9月28日） 招待講演以外 [発表者]SATO, Masashi[備考] Fukuoka International Congress Center, Fukuoka Japan 5/13 全件表示 【科学研究費助成事業】 [1]. 旧産業地域（OIA）再生に向けた地域における効果的な新産業創出と支援策の探索 （ 2020年7月 ～ 2023年3月 ） 挑戦的研究（萌芽） 代表 [2]. ローカルガバナンスにおける地域とは何か？地方自治の課題に応える地理的枠組みの探究 （ 2020年4月 ～ 2024年3月 ） 基盤研究(B) 代表 [3]. 地方都市再生に向けた事業用ストックの利活用プラットフォームに関する地理学的研究 （ 2016年4月 ～ 2019年3月 ） 基盤研究(B) 分担 [4]. 地方圏の持続的なローカル・ガバナンスに向けた公民間の信頼構築に関する地理学的研究 （ 2015年4月 ～ 2019年3月 ） 若手研究(B) 代表 [5]. 地方都市における未利用不動産の実態分析と行政の政策的対応に関する地理学的研究 （ 2013年4月 ～ 2016年3月 ） 基盤研究(B) 分担 【外部資金（科研費以外）】 [1]. （2014年7月 ) [提供機関] 公益財団法人国土地理協会 [制度名] 平成26年度公益財団法人国土地理協会助成事業 [2]. 『生産拠点・研究開発拠点に着目した「企業の複数事業所配置」に関する経済地理学的研究』 （2014年4月 ) [提供機関] 公益財団法人 統計情報研究開発センター [制度名] 平成25年度 シンフォニカ統計GIS研究助成 [備考] 與倉　豊氏（東京大学大学院総合文化研究科）の分担研究者として実施 【学会・研究会等の開催】 [1]. 経済地理学会2020年度岐阜地域大会 （2020年10月) [役割] 責任者以外 [開催場所] じゅうろくプラザ [備考] 大会実行委員（ハード部門）[2]. 経済地理学会第６６回大会 （2019年5月) [役割] 責任者以外 [開催場所] 名城大学ナゴヤドーム前キャンパス [備考] 大会実行委員（ハード部門）[3]. 2016年日本地理学会春季学術大会 （2016年3月) [役割] 責任者以外 [開催場所] 早稲田大学（東京都） [備考] 大会実行委員 【その他学術研究活動】 [1]. 日本地理学会「『新しい公共』の地理学研究グループ」代表 （2014年4月 ) 教育関連情報 【今年度担当授業科目】 [1]. 学部専門科目 地理学概論Ⅱ （2023年度 - 前期 ) [2]. 学部専門科目 地理学演習Ⅲ （2023年度 - 前期 ) [3]. 学部専門科目 地理学演習Ⅳ （2023年度 - 後期 ) [4]. 学部専門科目 地理学特論Ⅱ （2023年度 - 後期 ) [5]. 学部専門科目 地理歴史教育演習Ⅰ （2023年度 - 前期 ) 5/14 全件表示 【指導学生数】 2024年度 卒研指導学生数（3年） 5 人 卒研指導学生数（4年） 3 人 2023年度 卒研指導学生数（3年） 1 人 卒研指導学生数（4年） 5 人 2022年度 卒研指導学生数（3年） 4 人 卒研指導学生数（4年） 3 人 2021年度 卒研指導学生数（3年） 2 人 卒研指導学生数（4年） 3 人 2020年度 卒研指導学生数（3年） 1 人 卒研指導学生数（4年） 6 人 5/11 全件表示 【その他教育関連情報】 [1]. 教育学部附属静岡中学校　教育研究発表会　社会科　共同研究者 （2021年4月 ) [2]. 教育学部附属浜松中学校　教育研究発表会　社会科　共同研究者 （2014年4月 - 2021年3月 ) [3]. 教育学部附属島田中学校　教育研究発表会　社会科　共同研究者 （2014年4月 ) 社会活動 【講師・イベント等】 [1]. セミナー 講演「地方都市の中心市街地再生に向けた地方自治体の取り組みの意義と課題」 （2023年11月 ) [内容] 2023年度第1回東三河地域問題セミナー（東三河懇話会・東三河地域研究センター） [備考] 藤枝市図書館[2]. 高大連携 第１回高校生による伊豆半島探究学習サミット・コメンテーター （2023年3月 ) [内容] 静岡大学東部サテライト企画の同サミットにおける、高校生の発表に対する発展学習に向けたコメント [備考] 開催場所：伊豆市・修善寺生きいきプラザ[3]. セミナー 地方都市の中心市街地再生に向けた地方自治体の貢献可能性 （2023年1月 ) [内容] 地方議会総合研究所開催「議員・職員のための中心市街地再生のための処方箋」 [備考] 2023年1月19日、京都経済センター[4]. 出張講義 富士市立高校市役所プラン　アドバイザー （2019年6月 - 2019年10月 ) [内容] 富士市立高校の総合的な学習「究タイム」の市役所プランについて、各地区のまちづくりプラン提案における指導助言を行う [備考] 富士市立高校[5]. 講習会 教員免許更新講習 （2018年8月 ) [内容] 講師 [備考] 日本大学国際関係学部 5/6 全件表示 【報道】 [1]. 新聞 「産業集積地域の構造変化と立地政策発刊：産業都市富士市を解説」 (2018年4月10日) [備考] 日刊紙業通信紙[2]. 雑誌 GISを用いた政策分析と地理学（NEXT SQUARE 公益社団法人日本地理学会） (2015年4月) [概要]GIS　NEXT誌　51号　81頁 【学外の審議会・委員会等】 [1]. 代議員 （2024年4月 - 2026年3月 ) [団体名] 公益社団法人日本地理学会 【その他社会活動】 [1]. 地域の教員向けの社会科授業づくりのセミナー （2024年1月 ) [備考] 静岡大学教育学部附属島田中学校社会科教科研究協議会授業づくりセミナー「地理情報システム（GIS）を活用した授業づくり」中での講話『中学校社会科における活用に向けた地理情報システム（GIS）のあらまし』（2024年2月1日）[2]. 富士市教育委員会学校訪問事業（富士市立岩松中学校） （2023年9月 ) [3]. 富士市教育委員会学校訪問事業（富士市立吉原第二中学校） （2022年11月 ) [4]. 富士市教育委員会学校訪問事業（富士市立吉永第一小学校） （2021年10月 ) [5]. 富士市教育委員会学校訪問事業（富士市立神戸小学校） （2021年6月 ) 5/9 全件表示 国際貢献実績 管理運営・その他 gotop 教員データベーストップ 静岡大学ホーム 国立大学法人 静岡大学（事務局） 〒422-8529 静岡市駿河区大谷836 TEL : 054-237-1111（代表） Copyright© Shizuoka University All rights reserved.