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8つの研究分野を設定し、環境問題の解決に貢献する研究を実施しています。 おすすめ動画 外部連携 受託業務 委託業務 共同研究 地環研等との共同研究 全国環境研究所交流シンポジウム 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集はこちら 環境研究機関連絡会 知的所有権（特許等） 研究シーズ集 研究試料の有償分譲 環境標準物質 微生物系統保存施設 実験水生生物分譲 国際連携・国際活動 国際アドバイザリーボード（IAB）助言会合 国際的有識者による研究所の活動評価・助言 日韓中3カ国環境研究機関長会合（TPM） 国連気候変動枠組条約締約国会議UNFCCC-COPへの参画 気候変動に関する政府間パネルIPCCへの協力 アジアフラックス（AsiaFlux） NIES国際フォーラム 連携大学院 社会との対話・協働 寄附金 × 外部機関との連携 民間企業や地方公共団体との連携により、研究開発成果の社会実装を推進しています。 おすすめ動画 広報活動 研究所紹介パンフレット/動画 報道発表 最新の報道発表 年度別一覧 イベント情報 開催予定のイベント イベント別一覧 年度別一覧 見学について 交通アクセス 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 国立環境研究所ニュース 研究情報誌「環境儀」 国立環境研究所年報 NIES Annual Report 国立環境研究所研究計画 国立環境研究所研究報告 国立環境研究所研究プロジェクト報告（旧特別研究報告） 国立環境研究所業務報告 環境報告書 国立環境研究所 公開シンポジウム要旨集 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集 災害環境研究関連 地球環境研究センターニュース CGERリポート オンラインマガジン環環 HarmoNIES NIESレターふくしま その他刊行物 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 熱中症予防情報 研究最前線 ふしぎを追って－研究室の扉を開く－ いま、地球がたいへん！ ココが知りたい地球温暖化 CGER eco倶楽部 環環kannkann 放射性物質を含む廃棄物に関するＱ＆Ａ ～入門編～ リスクと健康のひろば 環境展望台 環境展望台「環境技術解説」 環境展望台「探究ノート」 国立環境研究所動画チャンネル HarmoNIES 小・中・高校生の方へ いま、地球がたいへん！ CGER 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   東京大学大学院連携講座※１を運営する国立環境研究所の研究チームは、夏季オリンピックのマラソン選手が気候変動下で曝される暑熱環境、およびこれまで提案されてきた適応策の効果について定量的に検討しました。その結果、現状のホスト都市候補のうち、最大で27%の都市が危険な暑熱環境となること、適応策として、10月の開催や国内複数都市での開催による効果が大きいことが明らかになりました。 　スポーツに着目した気候変動影響の研究はまだ国内外で事例が少なく、この成果を皮切りに、今後より多様なスポーツを対象とした研究が進展することが期待されます。 １．研究の背景、目的 　2011～2020年における世界の陸域平均気温は、工業化以前（1850～1900年）と比べて1.59℃上昇したとされています。地球温暖化の進行状況による程度の差はあるものの、今後数十年はこのまま上昇傾向が継続すると予測されます。気温上昇による影響は様々ですが、暑熱による健康影響は人間にとって最も直接的な影響の一つです。近年の暑熱に起因する死亡例のうち、約4割が人為起源の気候変動によるものという研究成果もあります。 　暑熱に影響を受けやすい主体として高齢者や子どもを思い浮かべる方は多いと思いますが、屋外スポーツの競技者も危険に曝されています。国内では、毎年数千人の中高生が部活動中に熱中症にかかっています。世界トップクラスのアスリートでも暑熱の影響は免れず、例えば、2019年の世界陸上競技選手権大会（カタール・ドーハ）では気温33℃・湿度73%という過酷な環境で行われた女子マラソンで68人中40人が途中棄権し、2014年のテニスの全豪オープンでは気温が43°Cに達して試合が延期されました。最近では、2021年の東京オリンピックのマラソンが暑熱への懸念から早朝の札幌で開催されたものの、男子・女子ともにWBGT※２（暑さ指数）25～28℃という比較的暑熱リスクが高い天候に見舞われ、男子マラソンでは3割近い棄権者が出たのも記憶に新しいところです。 　しかし、地球温暖化が進行した場合に、屋外スポーツに対してどのような暑熱影響が発生するのか、またどのような対策が有効であるかについて、定量的な評価を行った例はまだほとんどありません。そこで本研究では、夏季の代表的なスポーツイベントであるオリンピックのマラソン競技に着目して、（１）将来地球温暖化が進行した状況において、選手がどのような暑熱環境下に置かれるのか　（２）選手を危険な暑熱環境に曝さないために、どのような対策が有効であるか　について明らかにすることを目的に推計を行いました。 ２．研究手法 ① 評価対象とする都市の選定 　夏季オリンピックのホスト都市の選定条件は公にされていませんが、大規模イベントを運営する都市の能力やインフラ、国家的な支援体制、経済成長率等が重要である可能性が指摘されています。また、標高が高すぎると、マラソンなどの長時間におよぶ競技のパフォーマンスに悪影響が現れます。本研究では、既往研究や過去のホスト都市の実績などを踏まえて、（１）250万人以上の都市人口　（２）3,000億ドル以上の国家GDP　（３）0%以上の国家GDP成長率　（４）1,600m以下の都市標高　（４）都市の特徴に基づいた暑熱環境を予測するために十分な気象データがあること　を条件に、現時点でのホスト都市候補として25カ国の70都市を評価の対象としました※３。 ②都市の特徴に基づいた時間単位の暑熱環境の評価 　ある都市で数時間にわたって開催されるマラソンの暑熱環境を評価するには、都市の気候的な特徴に基づいて、暑熱環境が1日の中でどのように変動するのかを推定する必要があります。本研究では、国立環境研究所の高倉主任研究員らが開発した手法などを活用して、気候モデルの計算結果から得られる気温や湿度などの結果をもとに1時間毎のWBGTの値を算出し、都市の既往観測データに基づいて補正を行いました。将来の地球温暖化の進行度合いとして、４種類のRCPシナリオ※４（RCP2.6、RCP4.5、RCP6.0、RCP8.5）を参照しました。RCPの後についている数字が大きいほど温暖化が進行していることを表し、RCP8.5は温室効果ガス排出削減の努力が全く行われない場合に相当し、RCP2.6は厳しい緩和策を実施することによりパリ協定※５で合意された2℃目標が達成される場合に相当します。 　暑熱環境の評価基準としては、国際マラソン医学協会（IIRM）のマニュアルを参考に、以下４つのWBGTレベルを定めました。多くのオリンピックマラソンが開催されてきた8月の7時から21時の間に、競技開催時間として想定される3時間にわたって、一定のWBGTを下回る確率が高いかどうかを評価するための基準です。 3．研究結果と考察 　過去（1994~2013年）から21世紀末（2080~2099年）にかけて、世界の都市のWBGTレベルがどのように変化するかを推計した結果が図１です。 　RCP2.6~8.5と温暖化が進行するに伴って、過去の気候条件下では存在しなかったWBGTレベル4（中止）、つまりマラソンの開催をするべきでない暑熱環境の都市が増え、RCP2.6下では3%に、RCP8.5では27%に達します。またWBGTレベル1~2と判定される比較的安全な都市は、温暖化が進行するに伴って減少します。 図１. 21世紀後半（2080～2099年）8月時点の70都市におけるWBGTレベル。将来予測の結果は7つの全球気候モデルに基づき、棒グラフは平均値を、エラーバーは最大値と最小値の幅を示す。過去の結果は観測値に基づくため、エラーバーで示す差はない。 　図２は地域別の結果を示しています。アジアには温暖な都市が多く、過去気候条件下でもWBGTレベル3（警告）の都市がほとんどでしたが、温暖化の進行に伴って最大で半数以上の都市がWBGTレベル4（中止）となります。オセアニアを除くほかの地域でも暑熱環境の悪化が見られ、例えば北米では、RCP2.6下であっても約7割の都市がWBGTレベル3（警告）に達し、RCP8.5下ではほとんどの都市がWBGTレベル3（警告）に、一部の都市ではWBGTレベル4（中止）となります。 図２. 21世紀後半（2080～2099年）8月時点の70都市における地域別のWBGTレベル。将来予測の結果は7つの全球気候モデルに基づき、棒グラフは平均値を、エラーバーは最大値と最小値の幅を示している。過去の結果は観測値に基づくため、エラーバーで示す差はない。 　暑熱環境の変化には、どのような対策が有効でしょうか。本研究では、表２に示す近年のオリンピックで検討・実施された３つの対策、またそれら全てを組み合わせた対策の計４つのオプションを想定しました。それらの効果を評価した結果が図３です。いずれのRCPシナリオでも、適応策４＞適応策２＞適応策３＞適応策１の順に効果が大きいことが分かります。単独の適応策としては、適応策２（10月開催）の効果が最も大きく、21世紀末であってもほとんどの都市で開催可能となります。一方で、現在多くのイベントで一般的に行われている適応策１（深夜・早朝開催）の効果は限定的であることも明らかになりました。 図３. 21世紀後半（2080~2099年）8月時点の70都市におけるWBGTレベルに対する4種類の適応策の効果（本図はプレスリリース用に新たに作成）。 　本研究で想定した適応策によって、暑熱による選手の健康リスクを低減できる可能性がありますが、その実施には課題があることに留意する必要があります。例えば、適応策２（10月開催）であれば、国際オリンピック委員会（IOC）にとって多くの放映権料の出所である北米におけるスポーツの年間スケジュール（8月がオフシーズン）との折り合いをどうつけるのか、適応策３（国内複数都市で開催）であれば、複数都市での競技施設・宿泊施設の整備やセキュリティ確保に要するコストをどのように捻出するのかといった課題が、大会運営側の視点からは考えられます。 ４．今後の展望 　本研究の結果は、スポーツ競技者の暑熱環境という側面からも気候変動の影響を明らかにした上で有効な適応策を講じていく必要性を示唆しています。スポーツ競技中の暑熱による健康リスクは、外部環境はもちろん、競技の特性（運動強度、服装、持続時間など）、競技者の特性（熟練度、体調など）によっても大きく異なるため、多様な観点から研究を継続していくことが必要と考えられます。将来の夏季オリンピックの開催条件は、気候と社会経済条件の両方に留意して検討していく必要があります。 ５．注釈 ※１：国立環境研究所は、東京大学大学院・新領域創成科学研究科・環境システム学専攻で連携講座を運営しています。 　　　URL：https://www.nies.go.jp/renkei/kyotei.html#tab2 ※２：湿球黒球温度（Wet Bulb Globe Temperature）のこと。人体の熱収支に影響する湿度・輻射熱・気温から計算される指標で、暑熱環境下での健康リスクの評価によく用いられます。 ※３：５つの社会経済シナリオ（共通社会経済経路（SSP; Shared Socioeconomic Pathways））に基づく将来予測値を参照して66カ国の165都市についても選定していますが、本プレスリリースでは説明を割愛します。 ※４：代表濃度経路シナリオ（Representative Concentration Pathways）のこと。人間活動に伴う温室効果ガス等の大気中の濃度が、将来どの程度になるかを想定したシナリオのうち国際的に共通して用いられているもので、IPCC第5次評価報告書ではこのシナリオに基づいて評価が行われました。 ※５：2015年12月にフランス・パリで開催された第21回国連気候変動枠組条約締約国会議（COP21）で採択された、2020年以降の温室効果ガス排出削減等のための国際枠組みのこと。工業化以前からの気温上昇を2℃に抑える目標（2℃目標）、合わせて努力目標としての1.5℃目標などを定めています。 ６．発表論文 【タイトル】 Feasibility of the Olympic marathon under climatic and socioeconomic change (2022) 【著者】 Takahiro Oyama, Jun’ya Takakura, Minoru Fujii, Kenichi Nakajima, Yasuaki Hijioka 【雑誌】 Scientific Reports 【DOI】 10.1038/s41598-022-07934-6 【URL】 https://doi.org/10.1038/s41598-022-07934-6 (オープンアクセス) ７．問い合わせ先 【研究に関する問い合わせ】 国立研究開発法人国立環境研究所　社会システム領域 地球持続性統合評価研究室 主任研究員　高倉潤也 【報道に関する問い合わせ】 国立研究開発法人国立環境研究所　企画部広報室 kouhou0（末尾に@nies.go.jpをつけてください） 029-850-2308 広報活動 研究所紹介動画／パンフレット 報道発表 イベント情報 見学について 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 小・中・高校生の方へ メールマガジン SNS一覧 新着情報 2024年度 2023年度 2022年度 2021年度 2020年度 2019年度 2018年度 2017年度 2016年度 2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 2010年度 2009年度 2008年度 2007年度 2006年度 2005年度 2004年度 2003年度 2002年度 2001年度 関連新着情報 2024年4月26日持続可能な発展に向けた対策は生物多様性の損失を抑え生態系サービスを向上させる（京都大学記者クラブ、草津市政記者クラブ、林政記者クラブ、農林記者会、農政クラブ、筑波研究学園都市記者会、文部科学記者会、科学記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2024年4月16日地球沸騰化時代の適応策100選！ －ADAPTATION アダプテーション［適応］気候危機をサバイバルするための100の戦略－（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2024年3月19日気候変動と生物多様性にまたがる知見の整理 -IPCC報告書の解説資料·動画公開と関連イベント開催-【終了しました】（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2024年3月14日シナリオ分析によりモンゴルの草原の牧養力と放牧密度地域差を解明 －草原地域における気候変動適応計画策定への応用を可能に－（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2023年12月28日気候変動に伴う暑熱関連死亡の将来予測 エアコン利用の重要性と人工排熱低減対策の必要性が明らかに（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、経済産業記者会、経済産業省ペンクラブ、中小企業庁ペンクラブ、資源記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配付） 2023年12月6日温暖化による生物の分布拡大が在来種に及ぼす影響を評価 トンボをモデルに温度上昇で在来種の採餌量が減少することを解明 (大阪科学・大学記者クラブ、農政クラブ、農林記者会、文部科学記者会、科学記者会、環境記者会、環境問題研究会、東大阪市政記者クラブ、奈良県政・経済記者クラブ、奈良県文化教育記者クラブ、筑波研究学園都市記者会、弘前記者会同時配付) 2023年11月22日西アフリカ半乾燥地域の重要作物ササゲに対する 気候変動の影響を収量予測モデルにより推定 —干ばつとともに過湿への対策が必要になることを示唆—（農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ、文部科学記者会、科学記者会、大学記者会（東京大学）、筑波研究学園都市記者会同時配付） 2023年11月21日「気候変動適応センター設立5周年記念国際シンポジウム」開催のお知らせ ～地域の気候変動適応はどこまで進んだのか？次に実践すべきアクションは？～　【終了しました】（筑波研究学園都市記者会同時配付（環境省同旨発表）） 2023年11月7日気候変動リスク産官学連携ネットワーク公開シンポジウム ～気候変動リスクに対する企業のレジリエンス強化に向けて～ 開催のお知らせ【終了しました】（筑波研究学園都市記者会同日配布（環境省、文部科学省、国土交通省、金融庁同旨発表）） 2023年9月26日冬季の湿原におけるメタン排出推定値の精度向上 湿原モデルは北方湿原からの冬季メタン放出量を過小評価していた（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2023年9月26日山小屋カメラを高山植生モニタリングに活用 深層学習を用いた植生図の自動作成手法を開発（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2023年9月19日価値観の危機：生物多様性・異常気象を招いた価値観の偏り 『Nature』誌にIPBES研究成果論文掲載（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2023年8月1日気候変動の総費用 —生物多様性や人間健康などの非市場価値と2℃目標—（筑波研究学園都市記者会　環境記者会　環境問題研究会　農政クラブ　農林記者会　農業技術クラブ　文部科学記者会　科学記者会　茨城県政記者クラブ同時配付） 2023年7月14日気候変動対策が引き起こす新たな問題：貧困増加の可能性 （京都大学記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境問題研究会同時配付） 2023年7月14日世界CO2ゼロ排出を達成する新たなシナリオ —直接空気回収・水素を用いた合成燃料（e-fuel）の活用— （京都大学記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境問題研究会、名古屋教育記者会同時配付） 2023年7月5日気候変動下での数十年にわたる長期的な暑熱適応を考慮した熱中症搬送数の予測手法の開発（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2023年7月5日国立研究開発法人国立環境研究所と 国立研究開発法人防災科学技術研究所、 包括的連携協力に関する協定を締結 —気候変動適応と防災・減災の協働による レジリエンスの高い社会づくり— （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配付） 2023年6月20日「熱中症対策シンポジウム」開催のお知らせ ～気候変動適応法の改正で何が変わるのか？ 　自治体・事業者における実践事例も紹介～ （環境省同旨発表）【終了しました】（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2023年4月17日頻発する猛暑が湖底の貧酸素化を引き起こす可能性（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2022年12月16日気候変動による経済影響評価の不確実性を 低減することに成功（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2022年10月27日高温耐性を持った水稲品種の開発・導入基準を解明 —温暖化による水稲品質低下を防ぐ—（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、茨城県政記者クラブ同時配付） 2022年10月11日気候変動リスク情報の活用促進に向けた公開シンポジウム ～気候変動の物理的リスク分析の展望～ 開催のお知らせ【終了しました】（環境省、文部科学省、国土交通省、金融庁同旨発表（筑波研究学園都市記者会同日配布)) 2022年8月2日日本の永久凍土分布を気温条件から推定：将来大幅に消失することを予測（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、北海道教育庁記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配付） 2022年8月2日北限の生息地陸奥湾に暮らす希少な巻貝 ウミニナの生態を解明 ～青森県むつ市立川内小学校との研究が国際誌に掲載～（環境省記者クラブ、環境問題研究会、筑波研究学園都市記者会、むつ市役所本庁舎記者クラブ同時配付） 2022年4月15日「3Dふくしま」プロジェクションマッピングで環境研究を「触れる化」したい！国環研初クラウドファンディング挑戦のお知らせ(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、福島県政記者クラブ、郡山記者クラブ同時配付) 2022年3月25日民間企業のための気候変動適応ガイド活用セミナー ～TCFD・BCMを活用した気候リスクへの適応～ 開催のお知らせ【終了しました】（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2022年2月24日21世紀後半までの降水量変化予測の不確実性を 低減することに初めて成功しました（文部科学記者会、科学記者会、大学記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2022年2月21日第３７回全国環境研究所交流シンポジウム 「全国の環境研究から見える未来」の開催について（開催方式修正） 【終了しました】（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2022年2月4日こおりやま広域連携中枢都市圏 公民協奏パートナーシップ包括連携協定 の締結について（お知らせ）（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、福島県政記者クラブ、郡山記者クラブ同時配付） 2021年12月15日サーキュラーエコノミーを 脱炭素化につなげるための必須条件を解明（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、大学記者会同時配付） 2021年12月9日温暖化による稚樹の分布変化を検出 ～森林タイプによる変化の違いが明らかに～（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2021年11月2日最新の予測では世界の穀物収量に対する 気候変動影響の将来見通しが顕著に悪化 ～気候変動適応の正念場、従来の想定より早い時期に～（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ同時配付） 2021年11月1日アジア太平洋気候変動適応情報プラットフォーム （AP-PLAT）新ウェブサイト公開のお知らせ（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2021年10月22日「第4回 民間事業者による気候変動適応推進シンポジウム — TCFDにおける物理的リスクへの取組に向けて」 オンライン開催のお知らせ【終了しました】（環境省同時発表、筑波研究学園都市記者会同時配付） 2021年10月7日真鍋先生のノーベル物理学賞受賞をお喜びします 2021年9月24日将来の洪水増加に対する早急かつ国際的な支援の必要性を提示（文部科学記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会同時配付、環境省記者クラブ、環境記者会（貼り出し）） 2021年8月10日将来の不確実性を考慮に入れた飢餓リスクとその対応策の算定 （京都大学記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、草津市政記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2021年7月30日北海道大雪山の永久凍土を維持する環境が将来大幅に減少する（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、北海道教育庁記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配付） 2021年7月8日公開シンポジウム2021 『気候変動適応ってなにするの？ －かわりゆく気候にどう備えるか－』 オンライン開催のお知らせ（筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2021年7月8日気候変動適応情報スマートフォンアプリ 「みんなの適応 A-PLAT+」公開のお知らせ（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布） 2021年6月29日気候変動から生き物を守る 自然生態系分野の適応研究 国立環境研究所「環境儀」第81号の刊行について（筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2021年6月28日統計的ダウンスケーリングによる詳細な日本の気候予測情報を公開 ～日本で初めて第6期結合モデル相互比較プロジェクト（CMIP6）に準拠～ （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布） 2021年6月24日都市内湾域の生物活動による二酸化炭素吸収メカニズムを解明－都市内湾の生物活動による気候変動対策の可能性－（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、港湾空港技術研究所関連専門誌複数、静岡県社会部記者室、大阪科学・大学記者クラブ同時配布） 2021年6月11日孫は祖父母が遭遇しないような 暑い日と大雨を何度経験するのか？ -極端な気象現象の変化に関する世代間不公平性と その地域間不公平性の評価-（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、京都大学記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、草津市政記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ同時配布） 2021年6月3日水温上昇と水質悪化により湖沼の溶存酸素量が減少 —世界393湖沼の長期観測データからの警鐘—（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布） 2021年5月28日世界各国の2050年の温室効果ガス削減目標を国横断的に分析するためのシナリオフレームワークの提案（京都大学記者クラブ、大学記者会（東京大学）、文部科学記者会、科学記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配布） 2021年2月17日第３６回全国環境研究所交流シンポジウム 「現場から考える環境研究」の開催について【終了しました】（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2021年1月29日過去３０年間のメタンの大気中濃度と放出量の変化 ：化石燃料採掘と畜産業による人間活動が増加の原因に （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、千葉県政記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配布） 2021年1月22日気候変動下で増加する洪水に、 ダムでの洪水調節が及ぼす影響を世界で初めて推定（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、大学記者会（東京大学）、文部科学記者会、科学記者会同時配布） 2021年1月14日過去の人間活動がもたらす日本南方沖の夏季異常高温 ～2020年8月の記録的北西太平洋高温の要因を分析～（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配布） 2020年10月23日第3回 民間事業者による気候変動適応推進シンポジウム オンライン開催のお知らせ【終了しました】（環境省共同発表、筑波研究学園都市記者会同時配付） 2020年10月8日世界の一酸化二窒素（N2O）収支　2020年版を公開 （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配布） 2020年10月1日気候安全保障とはなにか ～まだ知らない気候変動のリスクに気づく～（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布） 2020年9月17日温暖化による全球乾燥度の変化と人為起源の影響を分析 ～世界の平均気温の上昇を1.5℃に抑えることで、乾燥化を大幅に抑制可能～（環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配布） 2020年6月30日エアロゾルのエイジングを研究する 大気中のエアロゾル粒子はどのように変質していくのか？ 国立環境研究所「環境儀」第7７号の刊行について（筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2020年6月4日日本の水草に気候変動の影響 －120年・248湖沼のデータから見えてきた絶滅リスク－（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2020年4月16日南極海の二酸化炭素吸収：微細藻類の量だけでなく種類が鍵となる －優占群集の違いが夏期の炭素収支を左右していた－（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、北海道教育庁記者クラブ、立川市政記者クラブ同時配付） 2020年2月14日第35回全国環境研究所交流シンポジウム 「変わりゆく環境・生態系・人の関わりを考える」の開催【終了しました】（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2020年1月24日第5回NIES国際フォーラム/5th International Forum on Sustainable Future in Asia - Fostering a Healthy and Sustainable Environment to Achieve the Sustainable Development Goals - の開催について【終了しました】 （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2019年12月12日CO₂の放出と吸収のより正確な推定に成功 ～IPCC第5次評価報告書からの進展と第6次評価報告書に向けた課題～（環境省記者クラブ、環境記者会、千葉県政記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会、気象庁記者クラブ同時配付） 2019年12月3日生物多様性保全と温暖化対策は両立できる －生物多様性の損失は気候安定化の努力で抑えられる－（林政記者クラブ、農林記者会、農政クラブ、筑波研究学園都市記者会、京都大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2019年11月27日温暖化で高山生態系の逃げ場がなくなる恐れ —気候変動速度(VoCC)の指標を用いて 　全国各地の気候変動の影響を初めて推計—（長野県庁 県政記者クラブ、筑波研究学園都市記者会、林政記者クラブ、農政クラブ、農林記者会、京都府政記者室・クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、農業技術クラブ同時配付） 2019年11月21日需要・供給・人口動態の視点から、家庭における炭素利用の変化要因を解明：消費された木材・紙・プラスチックは、1210万トン分の二酸化炭素貯留に匹敵 （文部科学記者会、科学記者会、宮城県政記者会、東北電力記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、九州大学記者クラブ、長崎大学記者クラブ同時配付） 2019年10月28日携帯電話ビッグデータからわかる自然の価値 — 気候変動で全国の砂浜価値が変わる!? — （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配付） 2019年9月20日世界平均気温を1.5℃にとどめるために我々が今やるべきこと －気候変動対策への投資は価値ある選択である－ （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2019年9月13日地球温暖化によって熱帯域の積乱雲群は小規模化 ～雲が温暖化をより進行させる可能性～ （配付先：文部科学記者会、科学記者会、大学記者会（東京大学）、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ） 2019年8月2日第２回 民間事業者による気候変動適応促進ワークショップ開催のお知らせ【終了しました】（環境省共同発表、筑波研究学園都市記者会同日配付） 2019年5月28日間伐が富士北麓カラマツ人工林林床の二酸化炭素収支におよぼす影響を網羅的に評価 -撹乱に対する森林の炭素収支の回復力- (筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会 同時配付) 2019年5月14日気候安定化による飢餓リスク増加抑制のための費用を算定(京都大学記者クラブ、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) 2019年2月28日気候変動による影響の連鎖の可視化に成功 ー地球温暖化問題の全体像を人々が理解することに貢献ー（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ同時配布） 2018年12月21日中国大気汚染悪化にも関わらず、日本の大気質が改善していた 〜気候的要因による2008年以降の越境汚染減少が原因〜 （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2018年12月4日気候変動適応法施行記念国際シンポジウムの開催について【終了しました】（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会　同日配付） 2018年11月30日国立環境研究所気候変動適応センター開所式について【終了しました】（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布） 2018年7月31日温室効果ガス排出削減策が食料安全保障に及ぼす影響の評価（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、京都大学記者クラブ同時配付） 2018年3月2日第3回NIES国際フォーラム/3rd International Forum on Sustainable Future in Asia の開催報告について（お知らせ） （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2018年1月25日第三回NIES国際フォーラム/3rd International Forum on Sustainable Future in Asia の開催について （お知らせ）【終了しました】（筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2017年10月27日第14回日韓中三カ国環境研究機関長会合（TPM14）の開催について（お知らせ）【終了しました】 （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境省記者会同時配付） 2017年10月18日 タケ、北日本で分布拡大のおそれ ～里山管理の脅威になっているモウソウチクとマダケ（産業管理外来種）の生育に適した環境は温暖化で拡大し、最大500km北上し稚内に到達～（宮城県政記者会、科学記者会、文部科学記者会、大学記者会、京都大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会、気象庁記者クラブ同時配付） 2017年10月6日｢土壌は温暖化を加速するのか？─アジアの森林土壌が握る膨大な炭素の将来｣ 国立環境研究所「環境儀」第66号の刊行について（お知らせ）（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2017年9月25日　　　　 北極に運ばれるブラックカーボンはどこからくる？〜地上ではロシアから、上空ではアジアからが多いことが判明〜 （お知らせ）（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配付） 2017年8月28日温暖化の進行で世界の穀物収量の伸びは鈍化する －新たな将来予測の結果、世界の増加する食料需要を満たすためには、気候変動に適応した穀物生産技術がますます重要に－（筑波研究学園都市記者会、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ、環境省記者クラブ同時配付） 2017年3月31日気候変動適応情報プラットフォームポータルサイトをリニューアルしました！ （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2017年2月21日気候変動研究で分野横断的に用いられる社会経済シナリオ(SSP; Shared Socioeconomic Pathways)の公表 （お知らせ） （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2017年2月2日「地球温暖化研究プログラム」 国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について （お知らせ） (筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) 2017年1月10日第二回NIES国際フォーラム/2nd International Forum on Sustainable Future in Asiaの 開催について （お知らせ）【終了しました】（環境省記者クラブ、筑波研究学園都市記者会同時配付） 2016年12月2日気候変動の影響に適応しよう！ 気候変動適応情報プラットフォームポータルサイトに「事業者の適応取組事例」を追加しました。 更なる適応取組事例を広く募集します。 （筑波研究学園都市記者会、 　環境省記者クラブ同時配付） 2016年8月29日気候変動の影響に適応しよう！ 気候変動適応情報プラットフォームポータルサイトを開設しました （筑波研究学園都市記者会、 　環境省記者クラブ同時配付） 2016年7月29日【終了しました】気候変動適応情報プラットフォーム開設記念シンポジウムの開催について （筑波研究学園都市記者会、 　環境省記者クラブ同時配付） 2016年7月7日｢『適応』で拓く新時代！ ～気候変動による影響に備える～｣国立環境研究所「環境儀」第61号の刊行について（お知らせ） （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2016年5月24日今世紀中に起こりうる気候変化由来の冷暖房需要の変化に起因する経済影響を解明（お知らせ）（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配布） 2016年2月1日大気化学輸送モデルを用いた新たな手法により地域別のメタン放出量を推定～熱帯域、東アジアの放出量に従来推定と異なる結果～(筑波研究学園都市記者会,文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政 記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社同時配布) 2015年11月19日12月11日にシンポジウム「環境変動と生物」を開催いたします【終了しました】 全てを見る 閉じる 関連記事 2023年2月28日シベリアでのタワーを使用したGHGモニタリング特集　温室効果ガスを「見る」ための科学 【研究プログラムの紹介：「気候変動・大気質研究プログラム」から】 2022年12月28日気候変動と生態系の関係　そのモニタリング特集　気候変動と生態系、モニタリング研究の今 2022年12月28日気候変動の影響の評価と影響機構の解明特集　気候変動と生態系、モニタリング研究の今 【研究プログラムの紹介：「気候変動適応研究プログラム」から】 2022年12月28日子の行く末に将来を見る： 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