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その他の業種はこちら 検索 閉じる メニュー ホーム サステナビリティ 健康経営宣言 健康経営宣言 健康宣言 日鉄ソリューションズは、「ともに未来を考え 社会の新たな可能性を テクノロジーと情熱で切り拓く」をパーパスに掲げ、ITを通じた社会課題の解決を、多様な人材が活躍する場の創出を通じて実現していきます。そのためには、社員一人ひとりが心身ともに健康で、活き活きとやりがいを持って働くことができる環境づくりが大切です。 社員の健康はすべての土台となります。 私自身も自ら健康管理に取り組み、社員全員が健康な毎日を送れるよう組織全体として取り組んでまいります。また、こうした活動を通じて、個人と組織の持続的成長に取り組むとともに、サステナブルな社会の実現に貢献してまいります。 代表取締役社長 玉置 和彦 健康経営宣言 人材が最大の資産である当社において、「人的資本の高度化」を進め、「多様な人材が活躍できる場の創出」を実現するために、社員一人ひとりが、健康で活き活きと働くことができる環境整備を推進しています。社員の健康管理においては、病気の早期発見・治療のみならず、健康の保持・増進を進めています。また、働きやすい職場づくりを進め、やりがい、働き甲斐の向上につなげています。 健康経営推進体制 人事本部内に、健康管理グループを設置し、産業保健スタッフ（産業医・保健師・衛生管理者）と人事と現場が連携を図りながら、健康経営を推進しています。健康管理グループは、①労働組合プラッツと連携し、安全衛生委員会の場を活用し、社員の健康の保持増進、快適職場づくり等、様々な施策を展開しています。②健保（日本製鉄健康保険組合）と連携して、社員の健康の保持増進のため、コラボヘルスを推進しています。 当社の取組事例（特徴的なものを中心に） 戦略マップ KPI 当社の取組事例（特徴的なものを中心に） 健康管理施策 活動目標：「倒れない、倒さない」会社当社の健康管理は、①予防に重点を置いていること、②個別対応は、職場（上司）・現場管理部門・健康管理室の「三位一体」の体制で行うこと等が特徴です。 社員の健康を守る三位一体体制 法の遵守に加えて、①メンタルヘルス、②フィジカルヘルス、③治療と仕事の両立支援、④長期療養からの復帰支援等の課題に取り組んでいます。近年の健康課題の変化に伴い、⑤女性の健康管理、⑥シニア・ベテラン社員の健康管理、⑤在宅勤務の健康管理を重点課題とし、健康管理施策の拡充を図っています。 ①メンタルヘルス 法に基づくストレスチェックの結果だけでは、本人のストレス状態を的確に把握できないため、全員面談で直接確認し、高ストレス状態の場合はストレスが軽減する様に支援します。健康相談では、安心して業務に取り組める様に、直接健康に関係なさそうな公私に渡る困り事や悩み事にも対応しています。会社全体のメンタルヘルスの傾向と対策について、年一回、経営会議で報告しています。階層別研修の健康管理講話ではメンタルヘルスを必須としています。特に、管理職研修では、職場のハラスメントとメンタルヘルスの関連についても周知しています。 ②フィジカルヘルス 健康診断の結果、治療が必要な社員に対し、健康状態が悪化しない様、受診勧奨を行い、健診後の事後措置の徹底を図っています。それに加え、全員面談で、社員一人ひとりが自身の健康診断結果と生活習慣の関連を理解し、自ら次の健康診断までの生活習慣の行動目標を決め、実行できる様に支援しています。階層別研修の健康管理講話では、生活習慣病予防に関する内容を必須としています。管理職研修では、作業関連疾患と安全配慮義務について周知しています。 ③治療と仕事の両立支援 がん、脳卒中、心臓病、糖尿病、うつ、不妊等の通院治療中でも、仕事が継続できる様に、産業医の意見も踏まえ、重症化予防や職場での業務上の配慮への支援を行っています。 ④長期療養からの復帰支援 1か月以上の療養を経て職場復帰する場合、復帰後の再発リスクを出来る限り下げるため、復帰プロセス（保健師面談→職場面談→産業医復帰診断→会社の復帰可否判断）を整備して、復帰支援を行っています。復帰後も健康状態が安定するまで暫くは、定期的に産業医と保健師の3者面談を実施しています。 ⑤女性の健康管理 女性社員が、健康で活き活きと活躍するためには、全社員が女性特有の健康管理に関するヘルスリテラシー向上が重要であり、女性の健康セミナーを開催しています。また、不妊の検査や治療を受ける方が増える中、不妊治療との両立支援も重要性を増しています。当事者向けの支援（制度拡充や保健師との面談でのサポート）に加えて、職場の理解醸成も重要なため、社内ポータルの特設ページ設置や社内講話等により広く啓発活動を行っています。 ⑥シニア・ベテラン社員の健康管理 加齢とともに、ケガや病気等の健康リスクが上がります。シニア・ベテラン社員が活躍するための健康づくり・予防・重症化予防の強化が必要です。自身の体力の状況を客観的に把握し、その後の健康づくりに繋がる様、健康診断では把握できない筋力や認知機能等の健康測定を実施しています。 ⑦在宅勤務中の健康管理 在宅勤務による生活習慣の大きな変化に伴い、運動不足や疲労蓄積、及び在宅でのPC環境の影響から肩こり腰痛等の健康課題が挙がっています。このような仕事の健康への影響を最小限にするために、社内HPにおいて、「在宅中の健康管理について」情報提供しています。コミュニケーションの低下については、階層別研修やテレワークガイド等で、好事例を紹介するなど、コミュニケーション活性化を図っています。 主な具体的取組 全員面談 心身の健康状態、労働生活、日常生活を踏まえ、社員一人ひとりに対して、総合的な個人支援を行うため、保健師が全員面談を行っています。社員が、健康診断及びストレスチェックの結果、生活習慣調査を基に、一年に一度自分の健康について見つめる機会として活用できる様、支援しています。 超過勤務面談 45時間／月を超える超過勤務対象者を会社で定める基準により、3つのグループに分け、健康障害を未然に防ぐ対応をしています。総労働時間の削減を基本方針にその超過勤務対策に取り組んでいます。なかでも重要なのは、上司が部下一人ひとりの業務状況を把握し、健康状態にも配慮することです。そのうえで、本人の申し出や上司の判断に基づき産業医もしくは保健師が健康面談を実施します。 階層別研修 人事本部が実施する全ての階層別研修（新人・2年目・主任・主査・基幹職等）において、健康講話を必ずプログラム中に取り入れています。対象別に、セルフケアの充実（一人一人の社員が自分の健康を大事にするため）、ラインケアの重要性（部下一人ひとりの健康への配慮）等、教育を行っています。 健康イベント 日常の健康意識向上を目的に、楽しみながら、自身の状態に気付ける種々の測定会（体力測定、脳年齢測定等）等をイベント的に開催しています。特に、テレワークによる運動不足やベテラン社員の体力低下の改善に繋がることを目指しています。 自主参加型研修 社員の健康の保持・増進のため、四半期に1回のペースで、外部講師による研修を実施しています。研修テーマは、生活習慣に関連するもので社員の要望も踏まえて、ウォーキング、睡眠、笑いヨガ、腸活等様々です。 労働時間の削減 総労働時間の抑制 働き方に対する価値観の多様化、仕事以外での成長機会の確保、ライフイベントの多様化等に応え、多様で優秀な人材を惹きつけていくべく、個々人の価値観やライフイベント等の状況に合わせた多様な働き方の受容を進めながら、総労働時間を減少させる取り組みを進めています。 年次有給休暇の取得日数向上 2005年に「年次有給休暇の5日間連続取得を推奨する制度（リフレッシュ連9制度）」を導入したのを皮切りに、様々な施策を推進し、一定の水準まで達しておりますが、更なる向上を目指していきます。 戦略マップ 健康経営で解決したい経営上の課題やその経営課題解決につながる健康課題を特定し、具体的な取組により期待する効果を整理し、それぞれの課題から取組までの結びつきを、ストーリーとして「見える化」したものです。 KPI 戦略マップで掲げた健康投資施策の取組状況に関する指標を経年で表示します。 横にスクロールできます FY2019 FY2020 FY2021 FY2022 健診受診率 97.6％ 95.4％ 98.0％ 97.6％ ストレスチェック受検率 92.8％ 92.4％ 92.4％ 96.2％ 全員面談実施率 89.4％ 90.7％ 93.7％ 96.2％ 自主参加型研修参加者数 114名 45名 44名 106名 女性健康セミナー参加者数 － － 30名 22名 運動習慣率 51.8％ 50.3％ 53.9％ 53.2％ 朝食欠食率 9.5％ 10.0％ 11.3％ 10.7％ 喫煙率 17.3％ 15.2％ 17.1％ 17.7％ 睡眠により充分な休養がとれている割合 60.0％ 78.7％ 81.4％ 79.9％ （休業を伴う）労働災害件数 0件 0件 0件 0件 月間平均残業時間 9.2時間／月 11.4時間／月 8.3時間／月 10.9時間／月 平均有給休暇取得日数 15.5日／年 13.7日／年 14.6日／年 15.0日／年 アブセンティーイズム － － － 0.2日 プレゼンティーイズム － － － 0.1日 アブセンティーイズム：社員一人当たり休職日数（病気休職） プレゼンティーイズム：社員一人当たり通院等欠務日数（休職は含まず） 関連リンク サステナビリティへ戻る サステナビリティメッセージ サステナビリティマネジメント 環境 人的資本経営 健康経営宣言 ダイバーシティ＆インクルージョン 人権 社会・地域との関わり コーポレート・ガバナンス コンプライアンス 社外からの評価 TO THE FUTURE ページトップへ メニュー ページトップへ TO THE FUTURE NSSOL STORIES 技術力 人材力 NSSOLのこれまでとこれから 奮闘の軌跡 プレスルーム 事例 ソリューション・サービス 製造・消費財 流通 金融 ネット・サービス業 公共・公益 通信 DX ITインフラ/クラウド/データセンター コンサルティング 業務アプリケーション 中堅企業向けソリューション ライフサイエンス/ヘルスケア ビッグデータ デジタルソリューション BXDC IoX ローカル5G グローバル サステナビリティ サステナビリティメッセージ サステナビリティマネジメント 環境 人的資本経営 健康経営宣言 ダイバーシティ＆インクルージョン 人権 社会・地域との関わり コーポレート・ガバナンス コンプライアンス 社外からの評価 IR情報 基本方針 業績推移 有価証券報告書 決算短信 決算説明会 事業説明会 適時開示情報 統合報告書・サステナビリティケースブック 株主優待 株主総会 株式情報 株式手続のご案内 アナリスト・カバレッジ 電子公告 個人投資家の皆様へ よくあるご質問 企業情報 社長メッセージ NSSOL パーパス 社員のパーパス・バリューへの想い 企業理念 グローバル・ビジネス・コンダクト 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